【裁判】新卒で解雇された私が弁護士への相談は電話ではなく対面ですることをおすすめする２つの理由

私は新卒の頃、不当解雇のようなものに遭いました。

会社側が悪いと思いつつ、自分にも非があるのかも…と思い、
裁判をするかしないかは置いといて、とりあえず弁護士に相談してみることにしました。

2人の弁護士に相談をしましたが、電話相談と対面相談の両方を経験した結果、対面相談の方が圧倒的に良かったと感じました。

この記事では、私の実体験をもとに、弁護士への相談を電話ではなく対面でするべき理由を解説します。

弁護士に相談したいけれど、電話と対面どっちがいいのか迷っている方はぜひ参考にしてください。

弁護士に対面で相談するべき2つの理由

弁護士への相談は対面ですることを強くおすすめします。その理由は以下の2つです。

それぞれ詳しく解説します！

電話相談では、自分が「ここが問題だ」と思っている点に焦点を当てて話してしまいがちです。
しかし、実際には別の部分に相手側の法的な落ち度があることも多いのです。

例えば、私は最初に電話で労働問題に詳しい弁護士に相談しました。
すると、こちらの話を一通り聞いた後、

「不利ですね〜。僕だったら（労働審判）やりますけどね。」

と言われてしまいました。

「弁護士がそう言うなら、やっぱり自分に落ち度があるのかな」と落胆しました。

しかし、別の弁護士に対面で相談した際、持参した資料をもとに話をしたところ、

「この通知書の文言はおかしいですね。会社の対応には問題がありますよ。」

と言われ、逆にこちらに有利な点があることがわかりました。

このように、電話相談では伝えきれない重要なポイントがあるため、弁護士が正しい判断を下せないことがあるのです。

対面相談の最大のメリットは、弁護士に直接資料や証拠を見せながら相談できることです。

電話相談では、書類の内容を口頭で伝えるしかありません。しかし、労働問題のように細かい証拠や契約内容が重要な場合、文面を見ないと判断できないことが多いです。

私が対面相談に行った際、

などを弁護士に見せたところ、

「通知書にも対応にも問題があるので、争う価値がありますね。」

と、言っていただくことができました。

実際、この弁護士に依頼して裁判を進めた結果、会社と和解し、労働審判では得られなかったであろう良い条件で解決することができました。

弁護士への相談は電話よりも対面の方が圧倒的に有利です。

もちろん、すぐに弁護士事務所に行けない場合は、まず電話で相談するのも選択肢の一つです。
しかし、最終的には資料を持参して対面での相談を行うことを強くおすすめします。

労働問題で不安を感じている方はぜひ弁護士に相談し、適切なアドバイスを受けてみてください！